信用取引には制度信用取引と一般信用取引の2種類が存在します。信用取引を行う場合は、それぞれの特徴を理解した上で目的に応じて使い分けることが有効です。今回はこの2種類の信用取引の違いを解説します。
信用取引の概要
信用取引とは、株式投資における取引方法の一つで、現金などを担保にした上で証券会社に預け、その担保である保証金の3倍の資金や株式を借り入れて取引する方法です。
信用取引は、手持ちの資金より3倍と多くの資金を使えるため、より多くの利益が狙える反面、損失が大きくなります。また、買いだけではなく、株式そのものを借りることで、売りから始めることもできます。信用取引を利用して買い注文を行う場合は「信用買い」、売り注文を行う場合は「信用売り（空売り）」と呼びます
信用取引に対して、一般的な株式取引方法である、手持ちの資金の範囲内で、時価に合わせて株式を購入する取引方法を現物取引と言います。
信用取引の詳細については、以下に詳しく解説していますので合わせてご覧ください。
制度信用取引は証券取引所が指定した銘柄を証券金融会社より借りて顧客に提供
制度信用取引の仕組み
制度信用取引は、顧客が証券会社を介して信用取引を行う際、証券会社が資金と株式を保有して貸し出すとなれば、資金や株式の保有数量に限りがあります。そのため、証券金融会社を通じて、資金もしくは株式を借りた上で、証券会社が顧客にそれらを又貸しを行うことで、顧客に取引の機会を提供します。
制度信用取引を利用する場合、証券金融会社より資金もしくは株式を借りることになりますので、半年の返済期限が設けられており、それまでに顧客は利益を確定して証券会社に返済を行う必要があります。
また、制度信用取引は全ての銘柄に対して取引ができるわけではなく、流動性が高い銘柄などを中心に証券取引所が指定した銘柄のみ利用することができます。
証券取引所が指定する銘柄の中でも、資金と株式を両方借り入れ画できる銘柄を「賃借銘柄」と呼び、資金のみを借り入れて取引できる銘柄を「制度信用銘柄」と言います。
一般信用取引は全上場銘柄が取引可能
一般信用と制度信用の枠組み
一般信用取引は、証券会社が指定した銘柄が取引可能となっています。前述した制度信用取引は、証券取引所が指定した銘柄に限られますが、一般信用取引の場合は、原則として上場している全ての銘柄を対象に取引ができます。
一般信用取引では、証券金融会社から資金もしくは株式を借りるのではなく、証券会社が自社で準備した資金と株式を顧客に提供することになります。
そのため、返済期限も顧客と証券会社との間で取り決めが可能となっており、SBIネオトレード証券や松井証券
では一般信用取引を利用することで返済期限が無期限で利用することができます。
信用取引を行う場合、売買手数料以外にも賃借料である金利を支払う必要があります。制度信用取引と一般信用取引では、一般信用取引の金利がやや高めに設定されている傾向があります。
例えば、SBIネオトレード証券では、制度信用と一般信用の買方金利は、前者が2.30％、後者が2.75％に設定されています。松井証券
では前者が3.10％、後者が4.10％になっています。一方で、SBI証券
と楽天証券
では両者ともに2.80％に設定されています。
SBIネオトレード証券券は信用取引の手数料が無料で金利もお得！
信用取引を検討している場合は、手数料と金利がお得な証券会社を選んで利用することが重要です。その中でもおすすめしたい証券会社がSBIネオトレード証券です。
SBIネオトレード証券券は、信用取引の手数料が約定金額を問わず全て無料で利用することができます。また、松井証券でも約定金額50万円までであれば無料で利用できます。
金利としては、前述したとおり、制度信用の場合は１日あたり2.30％、一般信用を利用する場合は1日あたり2.75％に設定されています。空売りの際の貸株料は1.10％に設定されており、インターネット証券の中でも低めに設定されています。
SBIネオトレード証券の詳細については、以下の公式サイトもしくは詳細記事をご覧ください。
