投資信託はプロに投資の運用をお任せすることができる商品ですので、ご自身で運用状況を管理するこやポートフォリを最適化するといった作業が不要です。ただ、投資信託は運用会社にお任せすることができる一方で、本当の実態がわかりづらいデメリットやなんとなくおすすめされたものを買ってしまうということがあります。
今回は、投資信託を買う前に避けるべき運用商品の特徴を紹介します。
信託報酬が高い
投資信託で運用を始める場合、はじめにチェックすべきポイントとしては信託報酬と呼ばれる管理代行手数料です。
信託報酬は、運用のプロにお願いするための報酬となり、この費用が運用会社に入る収益となり運用者に給与が支払われます。ただし、この信託報酬が高ければ将来的に得られるリターンも低くなります。
例えば、信託報酬が年率1％と0.1％の2つの投資信託を10年間運用した場合、トータルで支払う信託報酬は前者が10％、後者が1％となり金額で考えると大きな差が発生していしまいます。
販売手数料が発生する
販売手数料が発生する投資信託を購入するのもあまりおすすめできません。販売手数料は顧客に投資信託を販売する金融機関が独自に設定したものですが、運用会社が指定した一定の金額内で自由に設定できるものとなっています。
近年銀行を中心に投資信託の取り扱いが可能になりましたが、マイナス金利の影響で金利収入が少なくなる中、こうした投資信託の販売手数料で稼ごうとする銀行も増えているのが現状です。そのため、銀行の窓口で投資信託を相談すると大抵は販売手数料が高い投資信託が紹介されます。
販売手数料が無料の投資信託については、SBI証券や楽天証券
、マネックス証券といったネット証券を利用することで気軽に購入できます。
毎月分配型の投資信託
特に年配の方に多いですが、毎月分配型の投資信託は、毎月定期的に分配金が支払われることで生活費の足しにできることから、人気が高いのが現状です。
毎月分配金が支払われるというメリットはありますが、これはあくまでも運用収益を分配しているのではなく、元本の一部を一部切り崩して分配しているものです。そのため、長期的な視点で考えると、資産が増えないため資産形成には不向きとなります。
また、毎月分配金を支払い続けると、元本が減り続けることにもなり、最終的には分配金を支払うのが難しくなり、分配金額が減るもしくは支払いが停止になることも考えられます。
運用パフォーマンスがよろしくない
投資信託は資産形成のために行うものですから、運用パフォーマンスがよろしくないものは選択すべきではないのは当然のことです。
必ず、投資信託が持つ送金額である総資産総額が増えていることと、基準価額の推移やトータルリターンについてもしっかりと確認しておきます。
また、相場が不安定なときでも、変動にどれだけ耐えれるかなどについても、ご自身のリスク許容度に合わせて確認しておくと良いでしょう。
金融機関の方からおすすめされた投資信託
最後に、金融機関の方からおすすめされた投資信託は、全部とは言いませんが殆どが避けるべき投資信託であると言えます。
金融機関の方がおすすめする投資信託は、大抵は運用会社との関係から信託報酬が高いものや金融機関側の都合による販売手数料が大きく設定された投資信託であるパターンが多いです。
現状としてはおすすめされたものを投資した場合は、最終的に失敗となるパターンも多く、おすすめされたものはすでにおすすめでないと肝に銘じておく必要があります。
投資信託を選ぶ場合は、1.信託報酬の目安は1％以下であること、2.販売手数料が無料であること、3.毎月分配型ではないことの最低3つは要点として抑えておきましょう。
これらの要件を満たしている投資信託は、日経平均株価など特定の指数の値動きに合わせた運用をするインデックスファンドが有力となりますが、リスクをとってリターンを得たいという場合は、ひふみ投信といったアクティブファンドの中でも低コストの投資信託を探してみると良いでしょう。
どうしても、金融機関の窓口で相談したい場合は、条件としてこの3つのポイントを満たしている投資信託を紹介してもらうように依頼してみると良いでしょう。
