日本を代表する株式指数「日経平均株価」があります。上場投資信託（ETF）を活用することで日経平均株価をまるごと購入して売買が可能になります。今回は日経平均株価を購入できるETFを紹介します。
上場投資信託（ETF）とは、証券取引所に上場している投資信託
今回紹介する上場投資信託（ETF）は、株式の売買を仲介している証券取引所に上場している投資信託です。
投資信託は、専門の運用会社が投資する銘柄を複数組み合わせて運用する投資商品で。運用会社が指定した特定の金融機関で購入することができます。上場投資信託の場合は、複数の銘柄を組み合わせた投資信託を1つの銘柄として証券取引所に上場させることで、株式と同様に市場価格で売買できます。
通常の投資信託の場合、市場での売買が終了した後に、終値における評価額などを加味した基準価額で売買しますが、ETFは、証券取引所における市場価格において売買できるため、市場が開いている午前9時から午後3時までであればリアルタイムで売買できる他、売買が成立した任意価格で注意を入れる「成行」と、価格を指定して購入する「指値注文」が利用可能です。
ETFでは、今回紹介する日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）といった指数に連動するように、銘柄が構成されているため、実際に対象の指数全体に投資することが可能です。
ETFの詳細については2018年1月5日に記載した記事で詳しく解説していますので必要に応じてご覧ください。
https://kabutoshimichi.com/2018/01/05/etf/
日経平均株価は東証に上場している225銘柄の平均値動き
日経平均株価の値動き
普段のニュースで耳にする、日経平均株価とは、東京証券取引所に上場している225銘柄の平均値動きを示した指数で、日本経済の動向を判断する材料としても用いられています。
日経平均株価は、日本経済新聞社が算出しており、日本経済新聞で値動きの状況が確認できる他、各新聞社が報道の他、テレビ報道などでも値動きを気軽に確認することができます。
日経平均株価については以下記事で詳しく解説していますので合わせてご覧ください。
日経平均株価連動型上場投資信託（ETF）の利点
情報がわかりやすい
ETFを利用して日経平均株価に投資する理由としては、普段のニュースなどで気軽に情報収集できることから、投資経験が浅い方でも高度な情報を収集する必要がなく、運用状況がわかりやすいというメリットがあります。
個別株に投資する場合、対象の企業の業績や、経営を取り巻く環境などによって株価が変動します。ただ、投資を始めたばかりだと、株価の変動要因を収集するのは、経済的な知識が必要になり、その要因を特定するのは長年投資を行った方ではないと容易ではありません。
分散投資が可能
ETFで日経平均株価に投資することで、複数の銘柄に分散した投資が可能になるメリットもあります。個別銘柄に集中的に投資した場合、価格の変動リスクが大きくなる他、経営の悪化や経営に大きな影響を与える出来事が発生した場合のリスクも大きくなります。
分散投資を行っておくことで、価格変動のリスクが抑えられ、個別の企業に依存した変動要因の影響は少なくて済みます。
コストが安い
上場投資信託は、日経平均株価などの指数に連動するため、一般的な投資信託と比べるとコストが安いメリットがあります。投資信託は、運用中に運用代行手数料として支払う信託報酬の支払いが必要ですが、ETFの場合は、日本取引所グループのデータによると0.060%～0.950％となっています。
日経平均株価に投資できるETF
日経平均株価に投資できる代表的なETFを3本紹介します。
日経２２５連動型上場投資信託 （証券コード：1321）
日経２２５連動型上場投資信託は、野村アセットマネジメント株式会社が運用している日経平均株価に連動したETFです。運用コストである信託報酬はわずか0.22％で、1口単位で取引ができます。
上場インデックスファンド225 （証券コード：1330）
上場インデックスファンド225は、日興アセットマネジメントが運用している日経平均株価に連動したETFです。信託報酬は0.225％に設定されており、売買単位は10口単位です。
ダイワ上場投信－日経２２５ （証券コード：1320）
ダイワ上場投信－日経２２５は、大和証券グループの大和証券投資信託委託株式会社が運用している日経平均株価に連動したETFです。信託報酬は0.16％と、日経平均株価に連動するETFの中では比較的低めに設定されているのが特徴です。売買単位は1口単位で取引できます。
日経平均株価に連動する上場投資信託については、以下の記事で詳細をまとめていますので合わせてご覧いただければ幸いです。
ネット証券を活用して低コストに売買
日経平均株価に連動したETFを購入する場合、証券会社を通じて購入することになりますが、ETFを購入する場合、証券会社が定めた約定代金毎の株式売買手数料が必要です。
できるだけ運用コストを抑えるには、信託報酬の他、売買手数料もできるだけ抑えることも重要となります。そこで、お勧めなのがネット証券を活用することです。SBI証券や楽天証券
、マネックス証券が代表的なネット証券として利用者も多いです。
| SBI証券 |
楽天証券 |
マネックス証券 | SBIネオトレード証券 |
松井証券 | |
| ETF銘柄数 | 国内上場全銘柄（221銘柄） | 国内上場全銘柄（221銘柄） | 国内上場全銘柄（221銘柄） | 国内上場全銘柄（221銘柄） | 国内上場全銘柄（221銘柄） |
| 売買手数料（※） | 50～487円 | 50～487円 | 100～1500円 | 50～800円 | 0～1000円 |
| 無料対象ETF | NEXT FUNDSなど113銘柄 | MAXISシリーズETFなど118銘柄 | iシェアーズETF11銘柄 | 無し | 無し |
（※）約定代金100万円までの税抜手数料
SBI証券と楽天証券が1回あたりの約定代金が5万円までが50円、マネックス証券は主要ネット証券最安水準の手数料！
2022年3月22日(火)約定分より、日本株の取引毎手数料コースにおける、現物手数料を変更しました。それにより、主要ネット証券最安水準の手数料となっています。
また、証券会社によって、野村アセットマネジメントのNEXT FUNDSシリーズや三菱UFJ投信のMAXISシリーズのETFの売買手数料が無料で取引できるなどの、特典も利用できますので合わせて利用してみるのも良いでしょう。
ただし、年間120万円までの投資で得た収益が最長5年間非課税となる少額投資非課税制度（NISA）を活用することで、ネット証券3社では、売買手数料が無料で利用できます。
1日に何度も取引したいなど、取引頻度が高い方であれば、1日あたり手数料が定額となっている松井証券がおすすめです。ETFであれば1日あたりの約定代金が10万円未満であれば手数料は0円で利用できます。
