株式投資を行う時に、一番心配なこととして株価が暴落することです。その時に、適切に対応できるかが投資家としての成功の道であると言えます。今回は、株価が暴落した時の対応方法について紹介します。
下落した理由をしっかりと把握する
はじめに、株価が下落した場合は、慌てて売りに走るということをするのではなく、冷静になって下落した理由は何かをしっかりと把握することからはじめます。慌てて売りに走ってしまい、後になって上昇することも十分に考えられます。人間の心理に左右された取引が一番大きなリスクを有無要因にもなります。
下落の要因が、企業の業績に何かしら影響を与える出来事が起こった場合なのか、世界経済全体に何かしら影響を当たる出来事が起こったのかをニュースでしっかりと情報収集を行います。
また、株価は需要と供給で価格が決まっていますので、ある程度の価格変動をしっかりと織り込んだ上で、ご自身が保有する金融資産に対して価格変動に対する影響が無い程度の資金を活用することが重要です。
株価は、銘柄にもよりますが大型株であれば流動性が高くなりますので、1日あたりの値動きが1％から激しい時は10％以上の値動きが見られる時があります。さらに株式を1年間保有していた場合はプラスマイナス30％から40％の価格変動が見られます。
企業に起因する理由は損切りラインで売却
株価が下落した要因を調べた結果、企業に起因する理由である場合は、損切りラインに従って売却することも検討すべきであると言えます。
株式を購入する場合、あらかじめ損切りラインを決め、この損切りラインを超えた場合は売却するというルールを決めておくことをおすすめします。損切りラインを決めるポイントとしては、ご自身が保有している金融資産全体に影響を与えないラインで決めておくと良いでしょう。
例えば、株式を1,000万円相当保有していた場合、900万円までの価格変動に対して許容できるのであれば、損切りラインは10％と決めておきます。逆に10％の価格変動には耐えられないと考えるのであれば、損切りラインを5％と決めておくのも良いでしょう。
ただし、企業に起因する理由で株価が下がった場合、業績への影響は微減のケースであったりすることもありますので、その後の経営陣の対応をしっかりと監視した上で様子を見てみるほうが良い場合もあります。
一方で、2011年の東京電力の原子力発電所の事故や2016年度は東芝の不正会計問題や2017年度の東芝WH問題など、業績への影響が大きく回復までの道のりが長いと判断される場合は、損切りラインに従って売却し、他の銘柄と入れ替えるなどの手を打つことが最善の方法であると考えています。
ちなみに、損切りラインを大幅に下回ってしまい、手の施しようがなっくなった場合は、「塩漬け」という形で放置することになります。塩漬けになった株は、損失の穴埋めまでは期待できませんが、株を証券会社を通じて貸し出す「貸株」を活用するこで賃借料を稼ぐ方法もあります。
株式相場全体の下落であれば株式を買い増し
株式投資を行っている場合、国内外の経済状況や政治情勢などによって、株式相場が全体的に下落することも多くあります。近年ではリーマン・ショックや東日本大震災、チャイナショックなどがあげられます。株式相場が全体的に下落した場合は、企業の業績や財務状況などをしっかりと考慮した上で株式を買い増しすることも考えて良いでしょう。
株価が全体的に下がった場合は、買う気持ちは薄れてしまう気持ちもわかります。株価が下がることはご自身が保有している資産評価額は下がってしまうことになりますが、別の視点でみると、バーゲンセールが行われていることと同様です。そのため、株価が上昇傾向の時に、少しづつ持ち株を売却することで現金を多めに確保しておき、何かしらのショックで下落した時にすぐに買付できるように準備しておくと良いでしょう。
空売りを組み合わせてリスクヘッジする
株価が下落すると、長くても3年から4年ほどかけて株式相場は低迷することが多く見られます。株価は常に上下を繰り返していますので、永久に上昇し続けたり、下落し続けることはありません。
株価が下落局面に入ると、現在保有している株式の評価額は下がってしまいますが、そのリスクヘッジ方法として、株式を借りて売却を行い、株価が下がった時点で買い戻して返却する「空売り」を組み合わせることもできます。
空売りは、初心者には少し高度な手法で上級者向けにはなりますが、株主優待などを受け取りたいなどの理由で、持ち株をそのまま保有し続けたい場合は、一時的な株価下落時に空売りを組み合わせることで、全体としての評価額を下げずに済みます。ただし、株価を借りて売却した時点で、株価が下落せずに上昇した場合のリスクが大きくなりますので注意が必要です。
また、空売り以外にも、特定の指数に対して逆の値動きを行うインバース型の上場投資信託（ETF）を購入することで、対象の指数が下落した場合は、逆の値動きを行うことで上昇し利益を得ることも可能です。
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